マルチベンダー環境でのインフラ運用に課題を感じている情報システム担当者は少なくありません。複数のベンダー製品が混在する環境では、監視ツールが分散しやすく、障害対応やセキュリティ管理が煩雑になりがちです。本記事では、Microsoft Defenderを活用した統合監視の考え方や導入のポイントを解説し、運用負荷を軽減するための実践的なヒントをお届けします。
マルチベンダー環境のインフラ運用が抱える課題
マルチベンダー環境では、監視ツールの乱立と運用ナレッジの分散が最大の課題といえます。ベンダーごとに異なる管理コンソールを使い分ける必要があり、障害発生時の原因特定に時間がかかるケースも珍しくありません。統合監視の仕組みを整えることで、こうした運用上のボトルネックを解消できる可能性があります。以下では代表的な3つの課題を取り上げます。
監視ツールが分散し全体像を把握しにくい
マルチベンダー環境では、ネットワーク機器・サーバー・クラウドサービスごとに個別の監視ツールが導入されることが一般的です。その結果、インフラ全体の稼働状況を一元的に把握できないという問題が発生します。担当者はツールを切り替えながら情報を集約する必要があり、確認作業だけで多くの時間を消費してしまいます。
たとえば、あるサーバーの応答遅延がネットワーク側に起因するのか、アプリケーション側に原因があるのかを判断するために、複数のダッシュボードを横断的に確認しなければなりません。こうした非効率は、障害の検知から復旧までのリードタイムを長引かせる要因となります。
統合的な監視基盤を導入すれば、単一のコンソールから横断的に状況を確認でき、初動対応のスピードが大きく向上するでしょう。
ベンダーごとに異なるセキュリティポリシーの管理
複数のクラウドサービスやセキュリティ製品を利用する企業では、ベンダーごとに管理画面や設定項目、セキュリティポリシーの考え方が異なります。そのため、組織全体で統一されたセキュリティガバナンスを維持することが難しくなり、設定のばらつきや管理漏れが発生しやすくなります。 例えば、あるサービスでは多要素認証やアクセス制御を細かく設定できる一方で、別のサービスでは同等のセキュリティレベルを確保できない場合があります。こうした差異が積み重なることで、組織全体のセキュリティ統制が複雑化し、脆弱性やリスクの見落としにつながる可能性があります。 実際、IPA（独立行政法人情報処理推進機構）の「情報セキュリティ10大脅威 2026」では、「サプライチェーンや委託先を狙った攻撃」が組織向け脅威の第2位、「システムの脆弱性を悪用した攻撃」が第4位に選出されています。複数のベンダーやサービスを利用する環境では、一元的なポリシー管理と継続的なセキュリティ監視を実施し、組織全体で統一したセキュリティ基準を維持することがこれまで以上に重要になっています。
出典：IPA「情報セキュリティ10大脅威 2026」
運用担当者のスキル属人化と負荷集中
ベンダーごとに専門知識が求められる環境では、特定の担当者に運用ナレッジが偏る属人化が進みやすくなります。担当者が不在の場合に対応が遅れたり、引き継ぎに膨大な時間がかかったりする問題は多くの組織で見られます。
属人化の背景には、ツールごとの操作手順やトラブルシューティングの知見が体系化されていないことがあります。統合監視によって管理対象を一元化すれば、運用手順の標準化が進み、チーム全体でナレッジを共有しやすい体制を構築できると考えられます。結果として、担当者一人あたりの負荷を分散させる効果も期待できるでしょう。
Defenderを活用した統合監視の仕組みと利点
Microsoft Defenderは、エンドポイント保護にとどまらず、クラウドやオンプレミスを横断した統合的なセキュリティ監視基盤として進化を続けています。特にMicrosoft Defender for Cloudは、マルチクラウド・ハイブリッド環境における可視化に強みを持ち、インフラ運用の統合監視を実現する有力な選択肢です。ここでは、Defenderを活用する具体的な仕組みと利点を解説します。
Defender for Cloudによるマルチクラウド可視化
Microsoft Defender for Cloudは、Azure環境だけでなくAWSやGoogle Cloudにも対応しており、マルチクラウド環境を単一のダッシュボードで監視できる点が大きな特長です。各クラウド上のリソースに対してセキュリティスコアが算出されるため、対策の優先順位を客観的に判断できます。
たとえば、AWSのS3バケットに公開設定の不備がある場合、Defender for Cloudが自動的に検出してアラートを発行します。クラウドベンダーごとに個別のセキュリティツールを導入・管理する手間が省けるため、運用コストの削減にもつながるでしょう。マルチベンダー環境の統合監視を検討する際に、まず候補に挙がるソリューションの一つといえます。
Microsoft Sentinelとの連携で実現するSIEM統合
Defenderの各製品が検出したアラートは、クラウドネイティブSIEM（Security Information and Event Management：セキュリティ情報とイベントの管理）であるMicrosoft Sentinelに集約して分析できます。SentinelはAIを活用した脅威検出機能を備えており、大量のログデータから異常なパターンを自動的に抽出します。
この連携により、以下のようなメリットが得られます。
- 複数ソースのログを横断的に相関分析できる
- インシデント対応のワークフローを自動化できる
- 脅威インテリジェンスと連動した高精度なアラートを受け取れる
個別ツールでは見逃しがちな攻撃の兆候も、統合的な分析基盤があれば早期に発見できる可能性が高まります。
オンプレミスとクラウドを横断するハイブリッド監視
多くの企業では、すべてのシステムを一度にクラウドへ移行することは現実的ではありません。オンプレミスとクラウドが共存するハイブリッド環境こそ、統合監視の価値が最も発揮される領域です。Defender for Endpointやdefender for Serversを組み合わせることで、社内のサーバーやPCも含めた包括的な監視体制を構築できます。
ハイブリッド監視を導入する際のポイントは、Azure Arcなどの管理ツールを活用してオンプレミスのリソースをクラウド側の管理対象に取り込むことです。これにより、オンプレミス環境にもクラウドと同等のセキュリティポリシーを適用でき、運用の一貫性が確保されます。結果として、インフラ全体のガバナンス強化に寄与すると考えられます。
統合監視を成功させるための導入ステップ
Defenderを中心とした統合監視を効果的に導入するには、現状の可視化から段階的に進めることが重要です。いきなりすべてのシステムを統合しようとすると、設定の複雑さや運用チームの混乱を招きかねません。ここでは、実践的な3つのステップを紹介します。
現状の監視体制を棚卸しして課題を整理する
統合監視の第一歩は、現在使用している監視ツールと対象範囲を網羅的に洗い出すことです。どのツールがどのシステムを監視し、アラートの通知先はどこに設定されているかを一覧化します。
棚卸しの際には、以下の項目を整理すると効果的です。
- 監視対象のシステム・サービス名
- 使用中のツール名とバージョン
- 監視項目（CPU使用率、ディスク容量、セキュリティイベントなど）
- アラートの通知先と対応フロー
- 運用担当者と対応可能な時間帯
この整理作業によって、重複している監視項目や抜け漏れのある領域が明確になります。課題が可視化されれば、統合後の監視設計をスムーズに進められるでしょう。
優先度の高い領域からDefenderを段階的に展開する
棚卸しで明らかになった課題をもとに、リスクが高い領域や運用負荷が大きい領域から優先的にDefenderを導入していきます。一括導入よりも段階的な展開のほうが、トラブル発生時の影響範囲を限定でき、運用チームの学習コストも分散されます。
具体的には、まずエンドポイント保護（Defender for Endpoint）の展開からスタートし、次にクラウド環境の監視（Defender for Cloud）、最後にSentinelへのログ統合という順序が一般的です。各段階で運用手順を確立してから次のステップに進むことで、安定した統合監視基盤を構築できると考えられます。
運用ルールを標準化しチーム全体で共有する
ツールを統合しても、運用ルールが標準化されていなければ属人化は解消されません。アラート発生時の対応手順、エスカレーション基準、定期レポートの作成ルールなどを文書化し、チーム全体で共有する仕組みが必要です。
特に重要なのは、アラートの重要度に応じた対応優先度の定義です。すべてのアラートに同じ緊急度で対応しようとすると、担当者が疲弊し、本当に重要なインシデントへの初動が遅れるリスクがあります。統合監視基盤の導入を機に、運用プロセス全体を見直すことが、持続的な改善につながるでしょう。
まとめ
マルチベンダー環境におけるインフラ運用は、監視ツールの分散やセキュリティポリシーの不統一、担当者への負荷集中といった課題を抱えがちです。Microsoft Defenderを中核とした統合監視は、これらの課題を解決する有効なアプローチといえます。
導入を成功させるためのポイントは、現状の監視体制を棚卸ししたうえで、優先度の高い領域から段階的に展開し、運用ルールを標準化してチーム全体で共有することです。ツールの統合だけでなく、運用プロセスの見直しまで踏み込むことで、持続的な改善が実現します。
パーソルコミュニケーションサービス株式会社は、「接点から、感動を」というミッションのもと、お客さまのインフラ運用における課題と真摯に向き合い、最適な解決策をご提案しています。マルチベンダー環境の統合監視や運用体制の構築にお悩みの際は、ぜひお気軽にご相談ください。
インフラ運用の統合監視について具体的なご相談やお見積もりをご希望の方は、当社問い合わせフォームよりお気軽にお問い合わせください。
よくあるご質問
Microsoft Defenderは幅広い環境に対応していますが、すべてのベンダー製品を完全にカバーできるわけではありません。特に独自プロトコルを使用するネットワーク機器や、レガシーシステムについては別途監視手段が必要になる場合があります。Defenderを中核としつつ、不足する領域は既存ツールやサードパーティ製品で補完するハイブリッドなアプローチが現実的です。
環境の規模や複雑さによって大きく異なりますが、一般的にはエンドポイント保護の展開に1〜2か月、クラウド監視の設定に1〜2か月、SIEM統合と運用ルールの整備に2〜3か月程度が目安です。段階的に導入を進めることで、各フェーズの品質を担保しながら半年から1年程度での完了を見込めるケースが多いといえます。
Microsoft 365 E5やMicrosoft Defender for Cloudなど、ライセンス体系によって費用は異なります。既にMicrosoft 365を利用している場合は、プランのアップグレードで追加機能を利用できるため、新規ツールを導入するよりもコストを抑えられる可能性があります。具体的な費用は利用規模やプランに依存するため、Microsoftの公式ドキュメントや販売パートナーへの確認をお勧めします。
統合監視の主な目的は、人数削減ではなく運用品質の向上と負荷の適正化です。ツールの集約やアラート対応の自動化により、一人あたりの対応範囲が広がるため、結果的に少人数でも高品質な運用を維持できる体制へ移行しやすくなります。ただし、導入初期は学習コストが発生するため、短期的な人員削減を目的とすることは避けるべきでしょう。
はい、併用は可能です。多くの企業では、既存の監視ツールを即座に廃止するのではなく、Defenderと並行稼働させながら段階的に移行しています。Microsoft Sentinelは他社製ツールからのログ取り込みにも対応しているため、既存ツールのデータをSentinelに集約するという運用も選択肢の一つです。
